2000年以上も続いているキリスト教会の存在に改めて敬意を払いたいと思う。

先日のテレビのニュースで、日本にある教会がコンビニから弁当を買っている光景が報道された。

買っていくその人に聞くと、この弁当は教会で、飯が食えない人々に配るのだそうだ。

西洋の教育では、幼い頃から、富める人は教会に寄付しなさい。そうすれば、死後あなたの魂は天国に行けると教えているそうだ。

お金を儲けてもいい。然るべき金額を貧しい人々に寄付してくれればいいといった心の広い考え方なのだろう。

日本にも、この寄付という考え方はあった。仏教のお布施のことである。ただ、神道にこの考えがあったかどうかはよく分からない。

ただ、お寺はちょっと事情が違う歴史がある。徳川時代、寺社奉行というものを置き、寺社に市役所や学校の機能も持たせてしまった。このことにより、寺社には住民の情報が入ったため、寺社は住民を支配する立場になってしまった。特にお寺の存在は大きくなってしまった。

住民にとっては、坊さんや神主に相談を持ち込まなくなってしまった。

話を教会の活動に戻そう。自然災害、疫病、戦争などで、食べることが出来なくなったら、みんな教会に駆け込んだ。

教会の神父さん達は、来る者を拒まず、みんな優しく受け入れて、手当てを行なった。こんなことは、政治家には出来ない。

だからこそ、この種の救済活動は教会に依頼すべきだと思う。この際、過去のことは忘れて、お寺や神社にもその機能を持たせてやればいい。

困ったら教会、お寺、あるいは神社という認識が国民が持てれば、それで十分。そして、その費用は基本は寄付、お布施とする。ただし、それで十分でなければ、市や県とすればいい。

当然、市や県が支給した費用明細は全て公表すること。

今、国は何をしようとしているのか？子供のいる世帯に五万円を配ろうとしている。残りの五万円は来春、クーポンで配ろうとしている。これは教会が提供している愛のこもった支援とはほど遠い。行政にはそんな精神もないし、支援してきたという実績もない。

だから、この種の仕事は教会、お寺、神社、あるいは、各地にできている支援団体に任せればいいのだ。

国が個人個人に現金を配って、支援する？出来もしないのに。また、政治家はその支援には、彼らの都合を考えている。今回の総選挙の公約に上げたり、来年の参議院選挙に勝つための手段としているのは明明白白である。

それぞれの役割分担を考え、お互いに助けて合う社会にして行きたいものだ。